ホーム 月刊 初等教育資料2024年2月号
月刊 初等教育資料2024年2月号 - 東洋館出版社
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月刊 初等教育資料2024年2月号

タイプ: 書籍
ISBN: 4910044350244

文部科学省教育課程課・幼児教育課/編

セール価格 600(税込)
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商品説明
特集Ⅰ
ICT活用の更なる充実

GIGAスクール構想により、1人1台端末と高速通信ネットワーク等のICT環境の整備が飛躍的に進展しました。令和5年6月に閣議決定された「教育振興基本計画」においても、「教育の分野においてICTを活用することが特別なことではなく『日常化』するなど、デジタル化を更に推進していくことが不可欠である」と指摘されているところです。また、目的に応じた遠隔授業やオンデマンドの動画教材の活用、学習履歴の可視化、デジタルリテラシーやサイバーセキュリティの知識の習得なども課題として挙げられています。
 そこで本特集では、情報ネットワークやクラウドの活用、情報モラル教育、プログラミング教育、校内DXや教員研修を通した授業改善の取組などについて、解説と論説、事例を通して紹介し、ICT活用の更なる充実に向けた取組に資するものとします。

特集Ⅱ
学習指導要領における指導のポイント[家庭]
家庭科における消費者に関する教育の充実

学習指導要領では、「現代的な諸課題に対応して求められる資質・能力」について示され、その中の一つに、消費者に関する教育があります。消費者に関する教育は、学校の教育活動全体で取り組むものですが、小学校家庭科においては、内容「C消費生活・環境」において中学校との系統性を図り、「買物の仕組みや消費者の役割」に関する内容が新設されるなど、自立した消費者の育成を目指した指導の充実が図られることとなりました。
 そこで、本特集では、内容「C消費生活・環境」について取り上げます。論説では、小学校学習指導要領及び『小学校学習指導要領(平成29年告示)解説 家庭編』に基づいた指導のポイントや、消費者に関する教育における小学校家庭科が果たすべき役割について論じています。次に、家庭科における消費者に関する教育の実際について、小学校や教育委員会の取組を実践事例として紹介します。本特集を参考に、家庭科における自立した消費者の育成を目指し、各学校の指導改善に役立ててください。